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目 次 |
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XRP(リップル) |
ETH(イーサリアム) |
XMR(モネロ) |
ADA(カルダノ) |
(公開日) | 2013年 |
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(発行上限枚数) | 1,000億枚 |
(承認方式) | PoC(Proof of Consensus) |
時価総額では1位のBTC(ビットコイン)に次ぐ2位の座を
発行上限枚数はBTCが2,100万枚であるのに対して、XRPは1,000億枚と時価総額上位の通貨の中では 最も多い部類ですが、一般的に発行枚数と価格の相関関係はないとされていますので、 この辺はあまり気にしなくてもいいかもしれません。
実需があって世の中に取り入れられるかどうかが最も重要なのです。
さてこのXRPですが一体何が凄いのか。
XRPとはリップル社(アメリカ)が作った 国際送金のための 中央集権型通貨であり、 リップルネットワーク内で使用する事ができます。
このリップルネットワークは、国際送金システム「SWIFT」にとってかわる存在を目指しています。 「SWIFT」は送金する際に複数の銀行間を経由するため時間がかかり(数日)、かつ各銀行での人件費によって 手数料が高く(数千円)なってしまいます。
さらに着金するまでの情報は各銀行により管理されているため 追跡が面倒でありユーザーにとってあまりやさしくないシステムなのです。
もっと便利で誰もが手軽に使えるように試みているのがリップル社が提供するシステムです。
XRPの送金時間は数秒で、いくつも銀行間を経由する必要もなく手数料を大幅に減らすことが可能となります。 銀行側がアメリカに送金するからドル、ユーロ圏に送金するからユーロなんて余計な事は考えずに シンプルに世界共通のXRPで統一する事で面倒がなくなるわけです。
このような事からも銀行側は人件費を数分の一まで減らすことが可能と言われています。
そのような世界規模の革命みたいな事なんて本当にできるのか?
実は送金スピードや手数料の安さだけなら他の通貨の中にもそれに匹敵するものは数多く存在します。 しかし性能が良いだけでは世の中には受け入れられません。 性能と同じくらい重要なもの・・・それはマーケティング力。
リップル社の役員ですが、 経済学の世界的権威「スーザン・アティ」、 元Yahoo副社長「ブラッド・ガーリングハウス」、ニューヨーク州金融局初代局長「ベンジャミン・ロースキー」等々、 その世界では知らぬものはいないというほどの 金融・マーケティングの専門家達が数多く在籍しており このメンバーを見るだけでも世界が変わるのではないかという期待感を持たせてくれます。
このメンバーを中心に数年以上前からリップルネットワークの構築を進めてきて、 既に世界数十カ国200以上の金融機関と提携を済ませています。 日本では「みずほ銀行」「三菱東京UFJ銀行」「りそな銀行」などのメガバンクが提携しています。
世界各国でこのクラスの銀行が参入しているわけですから期待すせずにはいられないですね。 発行枚数に上限があるため多くの人が使えば使うほど通貨の価値は上がる傾向にあるため、 企業から一般投資家を含め多くの方々が期待して投資をしている通貨になります。
そして2019年6月17日、世界最大の国際送金会社のひとつ「マネーグラム」とパートナーシップを結んだ事を 発表しておりマネーグラムは株と引き換えにリップル社から2年間で5000万ドルの融資を受けることが可能となりました。 つまり一心同体の関係になったという事です。
xRapidを使用して24時間365日の送金とクロスボーダー決済を可能にする事を目指します。 マネーグラムと言えば世界200ヶ国にネットーワークも持つ金融界の重鎮。 そのマネーグラムが動いたとなるともう実需が生まれたと言ってもいいのではないでしょうか。
(公開日) | 2015年 |
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(発行上限枚数) | なし |
(承認方式) | PoW(Proof of Work) |
ETHは、ロシアのヴィタリック・ブテリンにより生み出された Dapps(分散型アプリケーション)や スマート・コントラクトを実行する事ができる イーサリアムというプラットフォーム上で使える通貨です。
※「ETH」はイーサと読みます。
中央管理者が存在しないブロックチェーン上でアプリケーションを 動作させることができる仕組みの事を言います。 そのため、データの改ざんやセキュリティに守られたアプリケーション環境を構築する事が可能となります。
自動で契約をする事ができる仕組みの事を言います。 契約とは書面で行うような契約の他にも例えば何か買い物をしたりアカウントを作成したりなど お互い合意のもとに行われる行動全てをさしています。
これによって嘘の情報による契約や、言った言わないなどの押し問答、データの改ざんによって真実を捻じ曲げられたり というような心配がほとんど無くなると言われています。 全てのデータがブロックチェーン上に存在するため改ざんなどの心配が極めて低くなるからです。
リップルは国際送金の分野での需要拡大を目指していましたが、 イーサリアムは世界中のネットワーク上の頭脳(ワールドコンピュータ)になることを目指しています。
イーサリアムはこの壮大な野望を次の5段階のアップデートにより実現しようと試みています。
テストネットでのリリースを実施。 トランザクションやマイニングなどの基本的な動作検証を行いバグを見つけ出す事を主な目的とする。
主に開発者向けに公開され、オリンピックで発見されたバグの修正とオリンピック同様に基本的な動作検証と再度バグ探しを行い、 本格稼動前の最終チェックを行う事を目的とした。 実際に取引が可能であったがその行為は全て自己責任のもと行われた。
フロンティアで発見されたバグ修正とプロトコルの変更を実施。 安定稼動したことを機に本格的に公開されたがセキュリティの脆弱性が見つかる。 「The DAO 事件」の対応やそれに関するセキュリティアップデートも行われた。
BTC(ビットコイン)同様に全ての取引履歴が公開されていたため、プライバシー問題を解消するべく ZEC(ジーキャッシュ)の「ゼロ知識証明」という技術を用いて匿名性を強化とブロック生成に関わる「ディフィカルティボム」の修正も行われた。
PoWからPoSへ移行するための準備と発行枚数が増加しすぎないようマイニング報酬の減少させた。
PoWからPoSへ完全移行予定。
これまでの内容を見てもかると思いますが、実はまだイーサリアムは完成していません。 未完成にも関わらず数ある仮想通貨(暗号資産)の中でも1位、2位を争うほどの時価総額を誇っているのです。 単純に時価総額が高ければ優秀というわけではないのですが 「資金が集まる≒皆が期待している」 という図式で考えても差し支えないと思います。
実際にイーサリアムに投資している企業には、アメリカ最大の銀行である 「JPモルガン」「Microsoft」「トヨタ」 など世界的な大企業が多数存在します。 アメリカ航空宇宙局 「NASA」は、 イーサリアムのスマート・コントラクトを宇宙探査に応用するための研究を行っていると発表をしています。
イーサリアムの最終アップデートが完了した場合、現在の時価総額の数倍はアップすると言われています。 投資なので確実に利益を生むかどうかは誰にもわかりませんが多少のリスクを負ってでも仕込む価値がある通貨がこのイーサではないでしょうか。
(公開) | 2014年 |
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(発行上限枚数) | なし |
(承認方式) | PoW(Proof of Work) |
XMR(モネロ)は匿名通貨という部類に属しており リング署名とステルスアドレスという機能で匿名性を保っています。
一般的な仮想通貨(暗号資産)の仕組みとして通貨の送金を行った際、自らの秘密鍵を用いて電子署名を行い取引履歴を残します。 そのため誰が誰に送ったかがわかってしまいます。 しかし、複数人の送金内容をまとめて署名する事で誰が誰に対して送ったのかをわからないようにする事ができます。 この中の誰かが送金してはいるが誰かはわからないといった感じです。 これをリング署名と言います。
送金する際に送金用のアドレスを一時的にワンタイムアドレスとして発行します。 モネロには、閲覧用のアドレスと送金用のアドレスが存在し送金用アドレスは送金が完了すると消滅してしまうため追跡が困難な仕様となっています。
このように匿名通貨というものは、高度な技術を用いて作られており匿名性が高いゆえにセキュリティも強いと言われています。
正しい方向へ使用するならばその将来への期待度は頭ひとつ抜けた存在ではないでしょうか。 オフショア銀行や警察・軍隊など秘密保持を行わなければならない場所もあり必ず需要というものは存在するため無くなる事はないでしょう。 現にアメリカ最大の銀行であるJPモルガンは、同じく匿名通貨であるZEC(ジーキャッシュ)の性能にいち早く目をつけ提携を結んでいます。
しかし、匿名性における懸念すべき点もいくつかあります。 マネーロンダリングやダークウェブでの違法取引に使用される可能性が高いという事です。 世界最大のダークサイトとして有名な「AlphaBay(アルファベイ)」でモネロによる決算が採用された事は有名ですね。
※2017年にアルファベイは摘発されています。
光があれば必ず闇があり、闇がなければ光もありません。 BTC(ビットコイン)が今後普及していくのであればそれに相対するする匿名通貨も必ず残ります。 その筆頭としてもモネロは面白い通貨ではないでしょうか。
(公開日) | 2017年10月 |
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(発行上限枚数) | 450億枚 |
(承認方式) | PoS(Proof of Stake) |
ADA(カルダノ)は、カルダノと呼ばれるプラットフォーム上で使われる通貨として開発されました。 主に、「オンラインカジノやオンラインゲーム」としての利用が見込まれていましたが、 その性能の高さから注目度が一気に高まりICO価格から数百倍の価値を付けて億り人製造コインなんて呼ばれた時期もありました。
現在も時価総額10位前後を推移しており、アルトコインの優としての地位を築き上げています。 創業者は元イーサリアム開発者のチャールズ・ホスキンソン という方でイーサリアムを超えるような通貨を目指しています。 イーサリアムのように Dapps(分散型アプリケーション)やスマート・コントラクトを実装、 さらには 量子コンピュータ対策も施されておりイーサリアム以上のポテンシャルを 秘めているのではないかとも言われる通貨です。
従来のコンピュータは1と0を用いたビット演算のためどちらか片方でしか状態を示す事ができません。 量子コンピュータでは、量子力学の「重ね合わせの原理」というものを用いて これにより従来のコンピュータのそれよりもはるかに高速で処理を行う事ができるようになります。 複数の状態を同時に示すことができます。
量子コンピュータを用いると対策がなされていないBTC(ビットコイン)などの通貨はブロックチェーン上にある暗号化された情報が 一瞬で読取・改ざんされると言われておりセキュリティに不安があるのですがカルダノではこの対策が成されているのです。
カルダノには5段階のアップデートが計画されています。 各フェーズの内容を簡潔にまとめてみました。
スケーラビリティ、相互運用性、サステナビリティを克服する事を目的として 第3世代のブロックチェーンとしてリリースされました。 カルダノのコンセンサスアルゴリズムであるPOS(ウロボロス)は学術的な理論を基に 構築されているため数学的に保証されたセキュリティレベルにあります。
バイロンでは主に以下の内容が行われました。
・細かなバグ修正とリリース。
・Daedalus(ダイダロス)ウォレットのリリース。
・Yoroi(ヨロイ)ウォレットのリリース。
・コミュニティの形成。
・30以上の取引所への上場。
※イメージ
世界中に小さな集落を作り 先住民に対して資産を守るための金庫を提供しました。
メインネット公開後に基礎作りを行ったバイロンですが、 シェリーでは主に以下の開発が行われる予定です。
・分散化によるセキュリティ強化。
・報酬システムの導入。
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小さな集落に定住させ、かつ多くの移民を呼び込むために 補助金を出します。補助金目当ての多くの人が集まってやがて街へと発展させます。
シェリーで分散化とセキュリティを高める事で実用化の準備ができます。 そして、シェリーと並行してゴーガンでは次の開発が行われます。
・分散型アプリケーションDAppsの導入。
・Marlowe(マーロウ)と Meadow(メドウ)を使用して、プログラマーでなくても スマートコントラクトを実行できるようにする。
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多くの人が快適に暮らせる街づくりのために まずは小規模の銀行や不動産、病院などの建築を行う事で 安心して暮らせる街へと発展させます。
バショウでは新機能の追加というよりもこれまで行ってきた機能の規模を拡大するというイメージです。
・スケーラビリティの改良。
・ネットワークの相互運用性の開発。
・サイドチェーンの導入。
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病院は総合病院へ改築するなど、多くの人をが効率よく 利用できるように規模を拡大します。
バショウによって全てのインフラが構築された後、ヴォルテールでは自給自足型のシステム が導入されます。
・投票システムとの導入
・トレジャリーシステムの導入
システムに関する仕様変更や機能追加はコミュニティの投票により 決定され運営側から完全に離れる事になります。完全な非中央集権型の システムが完成します。
※イメージ
不便さがなくなった街の住民達は自ら自立した運営を行えるようになります。 補助金無しでも生活できる裕福な環境が整います。